諸条件についての質問には謙虚に｜転職ならジョブチェン！

諸条件についての質問には謙虚に

応募者がどんなに魅力的な人物でも、給与や勤務時間などの条件が、企業が提示するものとマッチしなければ採用には至りません。

従って、多くの場合面接で労働条件についての確認があります。
確認事項は、就業可能日や勤務地、勤務時間、給与、残業や休日出勤の可否などです。
これらの諸条件に対して、どうしても譲れない条件以外は、こちらからは提示しないほうが良いでしょう。

特に、給与については、自分からは切り出さないほうが無難です。
面接官が給与の希望額を聞いてきたら、経験や実績を踏まえた、客観的な自分の価値から算出した妥当な金額を提示しましょう。
事前にその業界、地域、職種の給与相場をチェックしておくと良いでしょう。

誰でも、お金はたくさん欲しいですし、残業や休日出勤はあまりしたくないものです。
「残業や休日出勤はしたくない」「給与は○万円以上ほしい」というような、単なる願望を提示すると「仕事よりもお金を重視している」「自分勝手で協調性がない」「仕事に対する熱意がない」等と判断されてしまいます。

「希望条件が満たされない場合は、採用に応じられない」というような、絶対に譲れない条件がある場合は、面接の際に必ず明示しておきましょう。
正当な理由がある場合は、採用側も多少歩み寄ってくれることもあるので、条件を出すときはとにかく根拠を示すことが重要です。

ただし、募集要項を見て応募したのですから、募集要項に記載されている条件から大きく逸脱するような条件を提示すると、採用されない可能性が高くなります。

また、労働条件は、基本的には募集要項どおりであるはずですが、面接で異なる条件を提示されることもあるので注意してください。
募集要項に記載されている給与額に幅がある場合、前職の給与額や年齢、経験を考慮して決定することもありますが、多くの場合、記載されている最低の金額になる可能性が高いので、最低額を想定しておくと良いでしょう。

まれに、労働条件の話が出ないまま面接が終わることもあります。
特に給与は、経験や能力等を考慮した上で金額が決まるので、面接の段階ではまだ決まっていないことが多いようです。
採用決定後のトラブルを避けるため、労働条件で気になる部分があるときは、面接時に確認しておきましょう。

話は少しそれてしまいますが、中途採用では「入社してみたら面接時に提示された条件と違っていた」というトラブルが少なからずあるようです。

面接での口約束だけでは、「言った」「言わない」の水掛け論になってしまうので、入社を決める際は、事前に必ず書面で労働条件を確認しておきましょう。

雇用契約は口頭のみでもできますが、給与の計算方法や就業時間、休日など、特定の労働条件については、書面を交付することが労働基準法で義務付けられています。

採用が決まった段階で用意してくれている企業もありますし、こちらから要求すれば普通は書面で交付してくれるはずですので、内定の連絡がきたら準備してもらえるように伝えておきましょう。

労働基準法に労働条件の明示の義務があることすら知らない企業もあるようですが、交付を嫌がるような企業は、優良な企業とは言い難いので入社を決める際には要注意です。

以上、『諸条件についての質問には謙虚に』でした。